「社員一人ひとりに、自律的にキャリアを考えてほしい」多くの企業で、キャリア自律の重要性が語られるようになりました。キャリア研修を実施する。自己理解の機会をつくる。キャリアプランを書いてもらう。上司とのキャリア面談を設ける。さまざまな施策が行われています。一方で、キャリア自律を推進するほど、「自分のキャリアなのだから、自分で考える」「やりたいことは、自分で見つける」「自分の強みは、自分で理解する」と、キャリアを考える責任まで個人に委ねてしまうことがあります。しかし、本当にキャリアは、一人で考えるものなのでしょうか。自分にとって当たり前になっている経験や能力は、自分自身では価値として認識しにくいものです。また、一人で未来を考えていると、これまでの経験の延長線上だけで選択肢を捉えてしまうこともあります。他者から問いを投げかけられたり、自分とは異なる視点で経験を意味づけてもらったりすることで、初めて気づく強みや、これまで見えていなかった可能性があります。そこで今回考えたいのが、「共創型キャリア自律」です。一人で自分の正解を見つけるのではなく、周囲との対話を通じて自分への理解を深め、選択肢を広げ、そのうえで自ら意思を持って選択し、行動していく。そんな、他者との関係性の中で育まれるキャリア自律のあり方です。本トークライブでは、『かくれた「強み」をみつけよう。』の著者である三石原士氏をゲストに迎え、これからの組織に必要なキャリア支援について考えます。●本トークライブで扱うことなぜ「自分のキャリアは自分で考える」だけでは行き詰まるのか他者の視点は、キャリアの選択肢をどのように広げるのか管理職・同僚・人事は、社員のキャリアにどう関わればよいのか企業は「キャリア自律を求める」から「キャリア自律が育つ環境をつくる」へどう転換するのか キャリア自律を、社員一人ひとりの能力や意識の問題として捉えるのではなく、「どのような対話があるか」「どのような他者と出会えるか」「どのように自分の経験を意味づけられるか」という、組織環境の問題として捉え直します。個人任せのキャリア自律から、組織の中で人と人が可能性をひらき合う「共創型キャリア自律」へ。これからのキャリア支援・マネジメント・人材育成のあり方を考える55分です。本企画は、「キャリア」をテーマにした全2回の連続トークライブです。第1回では管理職によるキャリア対話の実践、第2回ではキャリア自律を育む組織のあり方を扱います。ぜひ2回あわせてご参加ください。●このような方におすすめですキャリア自律施策を実施しているが、社員の行動変化につながっている実感がないキャリア研修や自己分析だけでは限界を感じている管理職によるキャリア支援を強化したい1on1やキャリア面談を、本人の可能性を広げる機会にしたい自律と組織の支援をどのように両立すべきか考えたいスピーカーメインファシリテーター｜成瀬 岳人株式会社NOKIOO 執行役員＜プロフィール＞IT企業でテクニカルライター、研修講師に従事した後、大手人材サービス企業で法人営業および人材マネジメントを担当。2012年より、業務コンサルタントに転身し、様々なプロジェクトやサービスの立ち上げに携わる。2016年以降は、働き方改革コンサルティングサービスを自ら立ち上げサービス責任者を務める。2020年以降は、自ら事業構想した新規事業を企業内で起案し、事業責任者として開発プロジェクトのオーナーおよび営業から組織マネジメントまでを担う。複業で、一般社団法人プロティアン・キャリア協会 CDO、厚生労働省委嘱テレワークマネージャーなど。資格等／国家資格キャリアコンサルタント／事業構想修士（MPD）／実務教育学修士（MPE）／デジタル庁委嘱デジタル推進委員／プロティアン認定ファシリテーター／JDLA G検定 2023 #3／認定ブレンディッドラーニング・デザイナー＞＞サイト｜ナラティブ・エル・セッションズ ゲスト｜三石 原士 氏組織開発ファシリテーター／システムコーチ＜プロフィール＞1979年生まれ。大学卒業後に渡独し、設計事務所でキャリアをスタート。帰国後、大手情報サービス会社を経て、転職サービス「doda」の立ち上げメンバーとしてパーソルキャリア株式会社（旧社名：インテリジェンス）に入社。「doda X」やオウンドメディアの立ち上げなど、多くの新規事業・サービス開発のマーケティングをリードする。2017年、他人に目標をたててもらうワークショップ「タニモク」を開発。対話を通じて、一人では気づきにくい強み・価値観・可能性を引き出し、参加者同士の相互理解や新たな気づきにつなげる場づくりを得意とし、企業、自治体、大学・学校などで、働く個人のキャリアオーナーシップを育む機会をつくり続けている。HRアワード、心理的安全性AWARDなど受賞多数。著書に『かくれた「強み」をみつけよう。』（日経BP 日本経済新聞出版）がある。